
・・・と聞くと驚きませんか?2026年は上半期では死亡数が減少しており、なかなか売上を伸ばすのに難しい1年だったのではないでしょうか。
さて今回は、その死亡数減の中でも売上を増加させた葬儀社が一体なんの数値を追っていたのかをピックアップして解説いたします。
電話相談における来店誘導率
ご支援先の数値を見る限りの体感ですが、今年は予約無しでふらっと現れて相談していく、いわゆるアポなし来館が減少している傾向ではないでしょうか。
そしてその代わりに、事前に電話をしてきて予約し来館されるということが増えてきているという感触です。
それにあわせて増えているのが「電話での相談」。これは言うまでもなかったですが、今年はあからさまに増えているような印象を受けます。
その結果、何が起きているかと言うと、来館相談の減少です。
そこで今大事にしているのが、電話相談からどれくらい来館相談に誘導できたかです。
電話相談のお客様も来館に誘導することで、依頼率の向上、式あり確率の向上などの効果を生みます。
つまり、電話相談を来館に誘導すると来館相談数も増加し依頼率も増加するため、増えている今、特にこだわっている数値となります。
顧客フェーズごとの日数マーケティング
ある葬儀社のデータでは、事前相談の顧客の状況ごとに「急ぎ」「直近」「そのうち」「将来のため」とお客さまのステータスを分類して、それぞれがどれくらいの日数で葬儀につながっているのかを調べてみました。
各中央値は、「急ぎ」が3日、「直近」が14日、「そのうち」が30日、「将来のため」が90日でした。
あくまでも事前相談のみの結果と、この葬儀社の定義付けによるものなので各社で定義を決めて取られることをおすすめします。
そしてそのフェーズごとに、追客をいつするのか、なにがどうなったら施行率が上がるのかを検証しました。
一部だけお伝えすると、実は「急ぎ」客に来館相談を誘導しても施行率が上がらないことがわかりました。それから推察するに、おそらく「急ぎ」のフェーズを割り当てたご家族様には、式場にいっている余裕がないということが伺えます。
こういった業績が上がった葬儀社が見ている数値をお伝えします
今回の事例のような数値の観点を、セミナーで最新トレンドに合わせてご紹介します。
セミナーでご紹介させていただくのは、
- 電話相談の来店誘導率
- 事前相談から施行までの経過日数
- 資料請求/電話問い合わせ後の通電率
- 対総会員数における当年の会員施行割合
- MAPアプリ検索からの流入比率
についてセミナーでお話させていただきます。
最新で追っていくべき数値に悩まれている葬儀社様はぜひセミナーにお越しください。





